アメリカの非情：リタイアメントについて

会社のパソコンで「リタイアするにはいくら必要？」という記事を一度クリックした日からというもの、
アルゴリズムに捕まってしまい、まるで雨後の筍のように同じテーマの記事ばかりが出てくるようになりました。

読み始めると、アメリカでは**「安心してリタイアするには120万ドル（約1.2ミリオン）が必要」**という話があちこちで出てきます。

でも、よくあるQ＆A形式の記事ではこんな感じです。

“私は62歳で401(k)に120万ドルあります。リタイアして大丈夫でしょうか？”
→ “うーん…まだ足りないね。”

こういうやり取り、驚くほど多いんです。
時には資産額が 60万ドルだったり 150万ドルだったりとバリエーションがありますが、
“もう十分ですよ、安心してリタイアしてください！”
という明るい返事にはまず出会いません。

実際のところ、65歳までに120万ドルを貯めている人なんて全体の約5％にも満たないと言われています。
つまり「1.2ミリオンが標準」という書き方をされると、正直ちょっと現実味がない…。

そして、リタイア後に必要になる金額は住む地域・家族構成・持ち家か賃貸か・医療費・ライフスタイルによってまったく違います。

たとえば、
ロサンゼルスでリタイアするのと、アイダホでリタイアするのでは家賃も生活費も雲泥の差。
家をすでに完済している人と、ずっと賃貸で住む人では必要な支出もかなり変わってきます。

アメリカのリタイアメント貯蓄の現状（ざっくりデータ）

アメリカの世帯がどれくらい退職口座（401kやIRAなど）を持ち、どの程度の残高があるのかを、最近の統計をもとにざっくりまとめた表です。

※数字はアメリカの調査機関や金融メディアの統計をもとにしたおおよその目安です。
「1.2ミリオン貯めている人」が多数派というわけではなく、むしろ少数派だということが分かりますね。

同じくらいよく見かけるのが、**「最も暮らしやすい州ベスト10」**のようなランキング。
これも条件によって全然違います。

医療費が安い州

住宅価格が低い州

税金が低い州

シニア向けサービスが充実している州

どこを「重視」するかによって、まったく違う順位になります。

どれだけ記事を読んでも、
“あなたの状況ならいくら必要か”
という答えは、家庭の事情・収入・支出・住む場所によって全く変わります。

だから、一般的な目安としての「1.2ミリオン」は参考程度にして、
・自分の暮らし方
・住みたい場所
・固定費がどれくらいかかるか
を基準に考えるのが一番現実的だと感じます。

そして何より、
「記事を読むだけで不安になりすぎないこと」
これがいちばん大事かもしれません。